転職サイトで、アロマサロンのスタッフを募集していて、応募しました。 1回目の面接は、サロンを経営する会社の事務所で行われ、カタログギフト は「アロマオイルを使った施術」と説明を受けました。 2回目の面接で初めてそのサロンに連れて行かれ、そこで初めてそのサロンが、肌を極度に露出した女性スタッフが個室で男性にアロマオイルマッサージをする店だということを知り、辞退しました。 （正式に”風俗店”とくくれるのかは解りませんが、店の外装も内装もまさにそういった雰囲気でした） サイトに募集情報を載せる段階で、「男性のお客様が中心です」とか明記してくれれば最初から判断できたのに、いかにも普通のアロマサロンのように見せかけて、店名や店の写真まで違うものを掲載しており、さらに1度目の面接でも、男性客相手の施術だという説明はされませんでした。 休日を2度も潰して遠方から面接に臨み、真剣に転職活動をしていただけに、怒りを隠せません。 できれば、交通費だけでも徴収してやりたいくらいですが、それは無理でもどこかの機関に訴えて、募集内容の是正を求めたいです。 製造業を中心にした大規模な「派遣切り」対し、慢性的な人材不足に悩む介護業界、タクシー会社、サービス業などでは、「失業救済」という名のもとにリサイクルショップ 神戸 を呼びかける動きが活発だ。しかし、各社とも「思ったほど応募が来ない」のが現状だ。情報が届いていないせいもあるが、「報じられているほど深刻なのか」と疑問視する声も上がっている。 元派遣社員の応募は2〜3人しかいない全国の労働局と公共職業安定所は、非正規労働者の雇い止めの状況に関して企業への聞き取り調査を2008年12月に行った。それを元に厚生労働省が試算したところ、10月から09年3月までに約8万5000人が失業する見通しであるとがわかった。08年11月の同調査では3万人と予測していたが、1か月間で3倍に急増した。 失業者が増える一方で、厚生労働省が発表している一般職業紹介状況（08年11月）によると、相変わらず人手不足の業種もある。有効求人倍率（求人数／求職者数）は接客・給仕が3.1倍、介護などを含む家庭支援サービスが2.38倍、自動車運転の職業が1.22倍、建設躯体（骨組み）工事の職業が4.10倍となっている。 大分キヤノン、大分キヤノンマテリアル、東芝大分工場などの製造業で数百から数千人規模の「派遣切り」が行われている大分県。失業者を受け入れようと、同県にあるタクシー会社、大分第一交通（大分市）は、330人の運転手を正社員として新たに雇用すると2008年12月29日に発表した。 多数の応募が来ており、年始から連日のように面接を行っているが、そのうち元派遣社員は2〜3人しかいないそうだ。 人事担当者は、こう語る。 「もっと多く（元派遣社員の応募が）来ると思っていました。テレビでヒューマン が『明日から住むところがない』『所持金が数百円しかない』などと言っている割には、あれ？っという感じです」 求人数は増えているが、紹介しても応募しない同社はハローワークにも求人を出しているが、応募は少ない。元派遣社員の7〜8割が、前職と同じ業種を希望し、なおかつ「正社員ではなく派遣社員にこだわっている」と指摘する。 「慣れた生活スタイルがいいのでしょうが、ハローワークの担当者からも、長く勤めようとしているのか、という疑問が出ているそうです。大分では派遣切りにあった人を救おうと、余裕のある企業が求人募集をかけている。求人数はむしろ増えているが、紹介しても応募しないと聞いています」タクシー運転手の給与は「水揚げ」（売上げ）により異なる。同社の場合、入社3か月間は月額18万円を保証している。一方、自動車製造業の派遣社員の給与は一般に月額30万円以上とも言われる。運転手になれば給与は下がるが、大分第一交通ではマンションを借り上げており、1人暮らしなら1ルーム、家族がいるなら2ルームというように、住む場所を提供している。 「家族がいて何としても食いつながなければならないという人は、新しい職でもいい、とすぐに決めていく。それに比べて、テレビで報じられているような人は本当に多いのかな、と疑問に思ってしまいます」グループ全体で運転手１万人を新規雇用すると発表したのは、大手タクシー会社「エムケイ」（京都市）だ。08年12月12日から20日までの間に、問い合わせは160件あり、募集前の1.4倍に増えた。説明会には2倍多い150人が参加した。ところが経営企画部の担当者は、 「説明会の参加者のうち、リサイクルトナー などで派遣切りにあったという人はそんなにいませんでした」 と話し、ここも元派遣社員の応募は少ないようだ。 介護業者「応募があったのは、今のところ1件です」全国143カ所で有料老人ホームを運営している介護事業会社「メデカジャパン」（さいたま市）。日産、マツダ、ソニー、日本IBMなど人員削減を表明した大企業30社（09年1月9日現在）に、元派遣社員や期間工らの受け入れを伝える案内状を送った。同社は慢性的な人員不足に悩んでおり、毎月200人程度を募集している。 人事担当者は、 「通知した企業から応募があったのは、今のところ1件です。それ以外での応募も特に増えていません」 と明かし、派遣先から受け入れの情報が伝わっていないのではないか、とみている。 応募が少ないのには、給与の水準も影響していそうだ。同社の月額給与は、栃木県が18万円、九州が14万円から（残業代、手当を除く）。介護の仕事は「きつい」というイメージが定着しており、給与を下げてまでやりたくない、という人が多いらしい。 農業や畜産業も、高齢化で人手が足りていない。1600の農家や養豚会社が所属する日本養豚生産者協議会（東京都渋谷区）は、全国の養豚経営各社で約100人を雇用する、と08年12月25日に発表。仕事内容は養豚場での作業で、具体的には豚の繁殖・肥育育成に携わる。初任給は20万円前後。同協議会事務局長は、 「今のところ全部で24、5人しか来ていないですね。中には派遣切りに遭い、応募してきた人もいますが、思っていたより少ないです」と困惑している。 農業の場合、JAが一斉に求人募集をすることが多い。「JAおおいた」の人事担当者は、 「大分キヤノンなどの製造業で働いていて解雇されたという元派遣社員の応募は、1件もありません」 と明かす。 人手不足に悩んでいる業界では、「失業者が増えているのに、必要なところに人材が回ってこない」という不満の声も上がっている。 製造業の元派遣社員や期間工がたくさん来ているというハローワーク大分。職業相談部の職員は、 「ほとんどの人が再び、製造業で働きたいと望んでいます。その一方で、介護や接客業では以前から人手が足りていませんが、我々は『職業選択の自由』を大前提として紹介しているので、希望しない人には勧められません。うまくいきませんね」 と話しており、雇用のミスマッチをどう解決するかが今後の課題になりそうだ。
「内定がもらえない学生はどこか問題点があるもの。多いのは就職後に何をするかという目的意識が希薄な人。業界やライバル企業のことも知らず、自分がどんな社員になるかも考えてない人は１次選考ではねられてしまいます」
どんな学生が落とされるのか。石渡氏に解説してもらった。
「お給料はいくら？」
面接で「質問は？」と聞かれたとき、「今日の私を見てどんな印象でしたか？」「あなたのお給料はいくら？」と質問する学生がいるという。
「ひどいケースでは“貴社はどんな会社？”と聞いたり、“入社するかは親と相談して決めます”と宣言する人も。父親が面接官になり、模擬面接をやって問題点を指摘してあげるべきです」
猿マネの没個性人間
他人の言葉をマネる学生も少なくない。
「ある学生が江崎グリコの面接で“ここでリクルートスーツを脱いで帰ります”と言って採用されたという話が伝わると、翌年、多くの学生がこの言葉を使うようになった。だけど面接官は自分で考えられない没個性人間とみなして不合格にしてしまいます」
コスプレや自転車で登場
自己アピールのつもりで派手なコスプレ衣装を着たり、自転車に乗って面接に来る学生もいるが、これも逆効果でしかない。
「エントリーシートに自分が書いた企業研究や企画書を添付して目立とうとする人もいますが、人事担当者にとって読むのは大迷惑。結果は見えてます」
あきれるほど能天気な学生たち。親が指導しなきゃ内定は無理だ。
「企業の説明会に行っても採用人数を教えてもらえない」――大学3年生たちは今、就職活動に不安を募らせている。景気悪化の影響で、就職説明会は開かれても、経営方針が決まらないため、採用人数が現在に至っても公表できないようなのだ。不況の深刻化がここにも表れた形だ。
「採用人数、今年は出さないところが多い」大学3年生のAさん（男性）は、大手自動車と金融の説明会に出席したが、いずれの企業からも採用人数が具体的に示されることはなかった。
「（企業側は）去年より増えることはない、というだけ。今年は非常に厳しいのではないか」
と不安を口にする。広告系の企業を志望している、同じ大学3年生のBさん（女性）は、「100人単位で採用していた企業も数十人まで減らしていたりする。（採用人数を）公表していない企業もあって、実際に採用があるのかどうか分からない」と漏らす。就職活動している学生にとっては「先の見えない」不安感が募る。
駒澤大学キャリアセンターの担当者は、
「採用人数は（企業の）大手、中小問わず、今年は本当に出さないところが多い。企業に聞いてみても歯切れが悪いですね」
と明かす。就職説明会はやるのだけれど、経営方針の先行きが見えないため、採用人数が現在に至っても公表できない、そんな企業も多いようだ。
「ソニーショック」で企業の態度も変わってきたリクルートが民間企業を対象に08年10月16日〜11月12日に実施した調査では、2010年卒の大学生・大学院生の新卒採用見通しについて、「増える」とした企業は前年より9.7ポイント減の8.3％で、「減る」としたのは同比8.9ポイント増の15.7％だった。また、「わからない」とする企業も前年比5.2ポイント増の25.1％だった。08年に比べると就職活動が厳しくなりそうだが、その後も就活生をめぐる環境は厳しさを増す。
人材業界では、08年12月9日にソニーが正規社員約8000人を含めた計１万6000人を削減する大リストラ計画を発表した「ソニーショック」の前と後で、「企業の態度も変わってきたのでは」と指摘する声もある。
エン･ジャパンが2008年12月9日〜15日に、民間企業499社を対象に行った調査では、新卒採用を「50人以上」としていた企業は08年10月時点では11.8％だったのに対し、12月では8.4％にまで減った。逆に「5人未満」とする企業は、10月時点では18.2％だったのが、25.5％にまで増えた。エン･ジャパンの広報担当者は、「情勢を見て、考え方を変える企業も出てきたようだ」と話している。